タイの日系人材紹介会社が運営するブログに「タイ就職しないほうがいい人」という記事がありました。
タイには、10社を超える日系人材紹介会社がありますが、こうしてブログでタイ就職の光と影のようなところをきちんと紹介すると、人材派遣会社としての信用が増す気がします。
さて、その人材派遣会社が本音で語る、タイに就職しない方がいい人とは、どんな人でしょうか。
それは、、、、
1)日本人の配偶者とお子さんがいる方。
です。
この意見には、自分も同感です。日本に居た頃や20代の頃には、そんなこと一切考えもしませんでしたが、バンコクに来て、家庭を持った人と話していると、これは深刻な問題だと言うことに気がつきました。
例えば、タイ人と結婚されている場合には、配偶者の国でこの先、一生暮らしていくという選択は、一般的に考えられることだと思います。
また、それぞれの生活スタイルによって大きく変わりますが、タイ人がタイで生活することと、日本人がタイで生活するのでは、どんなに節約してもやはり、根本的に日本人の方がお金がかかると思います。
配偶者が日本人ということは、さらにタイ人の配偶者より倍の金がかかると考えても過言ではないと思います。
日本人同士の夫婦の場合には、一生タイで働き、子供を育てていくというのは、相当の覚悟がいるということは確かです。
世の中には、日本人夫婦や家族でアメリカやオーストラリアなど永住している人がいっぱいいるではないかと思うかもしれません。
しかし、タイと欧米への永住は、教育やビザ、社会保障など大きくことなるので、タイ移住と欧米移住は、一緒に考えることができません。
たとえば、タイでは、ビザの延長手続きを踏めば一生タイに住み続けることもできますが、タイに何年住んでもタイの社会では、外国人は、外国人にかわりません。決して、社会的にも行政的にも現地人のタイ人と同じ権利が与えられるわけではありません。
また、お子さんができた場合には、タイでは、日本人学校、または、インターナショナル校に通うことになりますが、以前の記事で紹介したとおり、小学校から学費は、日本の大学並となります。
現地採用で会社がお子さんの学費補助をしてくれるということは、まずありません。
また、駐在員のお子さんであれば、いつか日本に帰国することを考えて、塾にも通ってますし、日本向けの受験勉強もします。
タイでの現地採用の一般的な所得から考えると、現実的にインターナショナル校に通わせるのは、難しいです。
もちろん、現地採用といっても、それを全て補えるだけの給料を得ることができるとか、期間限定で家族でタイに移住してみるってのは、家族にとっても、お子さんにとっても得るものは大きいと思います。
じっくり考えなければならない、家族でのタイ移住です。
以上、タイ就職しないほうがいい人についてでした。
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タイでの生活費 [移住と子供の教育費]
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